大丸松坂屋百貨店 PARCO 店舗別売上ランキング2025年度（2026年2月期）名古屋・心斎橋・神戸が1000億円超え、来期は梅田改装が最大焦点に

J.フロント リテイリングの2026年2月期決算は、総額売上高が1兆2,904億円、売上収益が4,450億円となり、ともに前期を上回りました。一方で、事業利益は505億円、営業利益は490億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は282億円と、利益面は減益でした。ただ、10月公表値との比較では事業利益、営業利益、最終利益はいずれも上振れており、見た目ほど弱い決算ではありません。年間配当も54円と2円増配でした。

今回の決算で鮮明になったのは、J.フロントが百貨店単体ではなく、PARCO、不動産、金融を含む複合型ポートフォリオで稼ぐ企業だという点です。2026年2月期は百貨店が増収減益、SCが増収増益。2027年2月期は百貨店減益を見込む一方、他事業の伸びで連結増収・事業利益増を計画しています。

今期は増収、利益は「一過性要因の反動」と「コスト増」が重い

2026年2月期の連結業績をコンパクトに整理すると、以下の通りです。営業利益や最終利益の減少幅が大きいのは、前期の一過性利益の反動があったためで、本業の稼ぐ力を示す事業利益の減益幅はそれより小さくなっています。

百貨店事業について会社は「堅調な富裕層消費や大阪万博効果などで増収も、値上げ等のコスト増により減益」と説明しています。大丸松坂屋百貨店の販管費も1,260億円で前期比4.3％増となりました。連結全体でも販管費は1,648億円まで膨らんでおり、売上を確保しても利益が伸びにくい構図がはっきり出ています。

大丸松坂屋の強みは「突出した1店」ではなく「崩れにくい店群構成」

大丸松坂屋百貨店の店舗別売上高を見ると、1000億円超が名古屋、心斎橋、神戸の3店、その下に札幌、東京、京都、梅田と600〜900億円級の主力店が並びます。首都圏偏重ではなく、有力店が名古屋、関西、札幌、東京に分散している点が強みです。

今期は梅田、神戸、名古屋が増収、心斎橋、東京、京都、札幌は減収でしたが、直営店合計では0.5％増収を確保しました。1店の失速が全体の失速につながりにくい、分散型ポートフォリオの強さが表れています。

【実績】2025年度（2026年2月期） 店舗別売上高

万博効果はあったが、免税は中国客減で逆風だった

百貨店の主要7店舗をどう見るか

PARCOは引き続き好調。百貨店の弱さを補う、もう一つの成長エンジン

SC事業、つまりPARCOは2026年2月期も好調でした。総額売上高は3,547億円で前期比6.6％増、売上収益は672億円で4.4％増、事業利益は140億円で9.9％増です。会社は、IPコンテンツ拡充などの戦略効果により、国内顧客に加えてインバウンド取扱高も好調が続いたと説明しています。百貨店が免税減速やコスト増で利益を圧迫されたのに対し、PARCOは改装とコンテンツで伸ばし、J.フロント全体を支える役割を果たしました。

店舗別では、渋谷PARCOが509.16億円で首位、名古屋PARCOが408.92億円、心斎橋PARCOが394.12億円で続きます。上位は都市型旗艦店が占めますが、浦和、池袋、福岡、仙台なども積み上がっており、一部店舗への依存が強すぎない点も特徴です。既存店合計でも7.9％増と強く、百貨店の弱さを補う成長エンジンであり続けています。

来期予想はかなり強気。梅田の大幅減収を他店とPARCOで埋める前提

【予想】2025年度（2027年2月期） 店舗別売上高

焦点は一つ。梅田店改装の穴を、本当に埋め切れるか

出典

• J.フロント リテイリング株式会社「2026年2月期 決算説明会資料」
• J.フロント リテイリング株式会社「2026年2月期 業績説明資料」