2025年大阪・関西万博の海外パビリオンで、参加国が自前で建設する「タイプA」について、全47カ国が今月上旬にも着工する見通しとなりました。未着工だった地中海の島国・マルタの建設業者が決まり、まもなく着工する予定で、同国のパビリオンはタイプAの中でも敷地が狭く、簡易な構造のため、「数週間程度で完成させられる」ようです。
大阪・関西万博のパビリオンのうち、パビリオンを時前で建設するセルフビルド方式の「タイプA」は47カ国に達しており、上海万博やミラノを上回り過去最大規模となっています。

大阪関西万博のタイプA型パビリオンは当初50カ国で計画、後に10カ国がタイプAを希望し合計60カ国になりました。その後の建築資材の高騰や自国の都合で12カ国がタイプ変更(5カ国がタイプX、7カ国がタイプC)、メキシコ、ロシア、アルゼンチンの3か国が撤退。一方コロンビアとバチカンの2か国が新たにタイプAでの参加が決定まりました。
万博に批判的な一部のメディアは「撤退ドミノ」「参加国が少ない」「空き地ばかりの会場」などネガティブな報道を病的なまでに繰り返してきましたが、現実は撤退ドミノは発生せず、参加国は過去最高に近い水準で、セルフビルド方式のタイプAは、中国が威信をかけた上海万博よりも多くなっており、十分すぎるほどの水準となりました。この数字を過去の万博と比べると、大阪関西万博が如何に健闘しているかが解ります。
昨年の秋頃の万博に対するイメージは、マスコミに総攻撃されていたため本当にネガティブでした。万博がらみのトピックスを調べると、本当にひどい内容が沢山ありました。さらに、その多くをヤフトピに掲載する導線が出来上がっており「ダメダメの万博」というイメージが多くの人々に刷り込まれていきました。さらに過去記事を削除する悪質なケースも。
悪質な切り取り、フェイクニュース、誤報が確定したら、拡散された情報量を計測、数値化して、その数値と同量に訂正情報発信させる法律が必要かもしれません。言いっ放しのやりたい放題の現状を変える方法が必要ではないでしょうか・・・。
【大阪関西万博に関するネガティブ報道】
万博関連事業費が9兆円〜13兆円
電気・水道が通っていない
万博トイレが2箇所だけ、1日入場者16万人中8万人分が汲み取りになる
強毒ヒアリ、万博会場の夢洲で発見…不安の声 「次から次へと問題が」「肝試し会場かな」
リングが出来たら重機が入れなくなり工事ができなくなる
参加国の撤退相次ぐ、撤退ドミノ
チケットが全く売れずに不人気
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