名古屋鉄道は2017年3月29日付けのニュースリリースで、名鉄 名古屋駅地区再開発の全体計画を発表しました。利便性の高いターミナル機能の形成を図るとともに、南北に長い敷地特性を活かし再開発エリアの価値最大化を目指す計画で、商業、オフィス、ホテル、レジデンスを中心とした用途を、適正規模で効率的に配置する、としています。2017年3月に、高さ約160m〜180m、30階建、横幅400mの驚きの形状の超高層ビル計画が発表され「ウォール名古屋」などと揶揄され大きな話題となりました。
【出典元】 →名古屋鉄道株式会社 名鉄名古屋駅地区再開発全体計画 →CBCテレビ 名古屋鉄道の名駅エリア再開発計画を公表— ロング＠再都市化 (@saitoshika_west) January 22, 2020
中日新聞が伝える所によると、2027年のリニア中央新幹線開業に向け、名古屋鉄道など4社が名古屋駅周辺にあるビル群を一棟の巨大なビルに建て替える計画について、4社が近く共同開発に向けた基本合意を交わす方向で調整しているとの事です。基本合意を結ぶことで一体的に取り組む姿勢を明確化し、ビルの設計や構成などの具体的な協議を本格化させます。
再開発に参画する4社は、名鉄のほか、再開発区域内に建物を保有する近鉄GHD、日本生命保険、三井不動産。以前に発表された全体計画では、名鉄百貨店や近鉄パッセ、日本生命笹島ビルなど6六棟のビルを、太閤通の笹島交差点をまたぐ形で一体開発を行います。再開発区域の面積は約2.8万㎡です。
名鉄は、再開発に合わせて地下にある名古屋駅の面積を倍増させ、ホームを現在の線路2本から4本に増やすなど駅機能の抜本的な強化を図ります。地元政財界などから要望の強い、中部国際空港行き専用ホームの設置なども検討しているとの事です。
